ある一定の期間、企業などの中で自分の専攻や将来のキャリアに関連した就業体験を行うことです。採用選考とは直接関連せず、企業がひろく学生に対して就業機会を提供し、学生から職業人への円滑な移行をサポートするために行っています。インターンシップには、企業が公募するプログラムに個人で応募するパターンとカリキュラムの一環として学校経由で申し込むパターンがあります。
せっかくインターンシップに参加しても、明確な目的を持っていなければ何も得られません。目的に「正解」「不正解」はありません。自分が何のためにインターンシップに参加したいかが明確になると、たとえ１日でも目的に添った気付きや学びが得られます。参加の目的は、人それぞれ。たとえば、「大学で学ぶ専門を深めるため」「自分の適性を把握するため」「ビジネスモデルの勉強のため」「会社の雰囲気を体感するため」「自分が就きたい職種の方と会って話をするため」など。自分なりの学びを描いてください。
インターンシップは、１年生や２年生も参加できます。大学院へ進学予定の４年生も参加できます。就職活動の前に、社会で学ぶ貴重な機会ととらえてください。何回行ってもいいです。自分の興味・関心と、他の予定とを勘案して、お出かけください。
教員志望の方は、将来、自分が教壇に立ったとき、子どもたちにインターンシップ・職場体験を教える側になります。大学時代のインターンシップで自身の「教師力を高める」という発想は、大切にしてください。
公務員を目指す方は、将来関わる可能性がある「地域の産業・企業を学ぶ」を目的にすることもできます。地域の政策課題への理解を深め、公務員試験の準備に役立てることもできます。
インターンシップの体験を自己PRや志望動機につなげる
インターンシップの経験は、自己PRや志望動機にしっかり繋げよう。そこで感じたことや学んだこと、得たこと、辛かったことなどを具体的にまとめておくことは大切。自己PRや志望動機にうまく取り込むことで、説得力のある内容に出来る。そのためにも目的意識を持って、参加し、与えられた課題やワークをやり遂げることは重要。
インターンシップで会社の雰囲気や社員の人柄を知る
インターンシップでは業務そのものへの適性ややりがいより、社内の雰囲気や社員の人柄に目を向ける絶好のチャンス。会社説明会や会社訪問と比較にならないほど、長い時間社内で過ごせる。貴重な機会を最大限に活用しよう。
インターンシップで「働く力」を学ぶ
コミュニケーション能力の重要性や英語力の必要性など就職するために必要だとされる力は、一体どのような仕事で必要なのか、実際の職場に入って学んでこよう。
インターンシップをきっかけに
インターンシップを体験して終わりではありません。インターンシップで学んだことを次に活かすことが重要です。「インターンシップがきっかけで、〇〇の勉強を始めました。」など、インターンシップから始まる充実した大学生活を！
事業分野や製品の紹介など、業界や企業の特徴をコンパクトにまとめたプログラムになっていて、気軽に参加できる。
(例）メーカーの場合
業務説明・製品紹介→工場見学→研究開発、設計業務体験など
事業の概要から、部門ごとにことなる様々な業務について知ることができる。職場の雰囲気を伝えることに力を入れている企業も多い。
(例）情報処理企業の場合
ビジネスマナー講習→会社概要講義→各部門の講義→施設見学→社員とのパネルディスカッション
目標を設定しながら、実際の業務を体験できるため、入社後の具体的な仕事のイメージを持つことができる。
(例）金融業の場合
営業店体験→サービスセンター体験→グループワーク→プレゼンテーション（情報交換）
明確な目的を持ってインターンシップに参加すると、様々な気付きや学びを得られますし、志望動機などに関連付けて、説得力ある自己PRを行うことができます。しかし、企業は、学生を積極的に受け入れていますが、参加している学生のことも、しっかりチェックしています。特に就職活動を控えていたり、活動の最中であれば、あなたの社会性や人と接する際のマナーが身についているかどうかが見られていることを忘れないでください。
インターンシップ実施企業は、下記の方法で見つけることができます。参加する目的を明確にして、積極的に参加してみましょう。
インターンシップは、自分の専攻や将来のキャリアに関連した就業体験をすることが目的です。採用選考のために行っているわけではありません。しかし、インターンシップが内定・就職に繋がるケースは非常に多いのも事実です。
就職後に「考えていた仕事と違った」などで悩んだり、辞めてしまうケースに関わることが多くあります。
〝このままウチで働かない？”的な誘いには軽々しく乗らないこと。そもそも何の目的でこの会社にインターンシップに行くのか？志望していない業界や会社でのインターンシップに目的やメリットを明確にすることが大切です。